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残業が少ない仕事とは?そのメリットとデメリット

残業が少ない仕事を探している人は増加傾向にありますが、その求人情報を発見するにはコツを知っておく必要があります。どのような業種、職種に多いのか、残業が少ない仕事のメリット・デメリットを解説します。

残業が少ない仕事を希望する人が増えている

残業が少ない仕事を希望する人は、新卒・中途採用や男女を問わず近年ますます増加傾向にあります。日本で長らく考えられてきた「仕事第一」という価値観が変化を遂げ、ワークライフバランスを重視する人が増えたことが影響していると考えられています。

残業が少ない仕事を希望する人が増える一方で、求人情報を見るだけでは、残業の少ない仕事を見つけることがなかなか困難な状況があります。また、残業が減ったことで残業代がなくなり、収入が大幅に減るといった事態も予想されます。

ここでは、残業が少ない業種や職種、そのメリットとデメリットを解説のうえ、就職後に想定外の事態が発生するおそれが少ない求人情報の探し方のコツを紹介します。

残業が少ない仕事のメリット

「できるかぎり残業をせずに、早く帰宅したい」という思いは、年齢、性別を問わずほとんどの働く人の願いであるといっても過言ではありません。

1.プライベートを充実させやすい

毎日定時で帰宅できる人と、夜の9時、10時まで日々仕事をしている人とでは、プライベートに避ける時間に大幅な差が出ることは明確です。残業続きの平日にぐったりとして、休日は昼過ぎまで寝て過ごしてしまうという人も多いのではないでしょうか。

プライベートを充実させたい意欲があっても、残業が続くと平日のアフター5に趣味の時間がとれないことは言うまでもなく、休日まで翌週の仕事のために身体を休めることに時間を割いて終わってしまうという悪循環はよく起こりえる事態です。

趣味やプライベートの予定に時間をとることができればリフレッシュにつながり、仕事に対する意欲や生産性が高まっていくという良いサイクルが続きます。

2.家庭と仕事の両立を実現しやすい

夫婦のどちらか、または両方が残業する毎日で、朝しか顔を合わせる時間がない、会話をする時間がとれないといった家庭は少なくありません。共働きの家庭が増えた近年では、このような状況に陥っている家庭は増えているでしょう。

子どもがいる場合は、平日の帰宅後に子どもと遊んだり、お風呂に一緒に入ったりしたくても、残業があると実現しがたい状況になります。休日に家族で出かけたくても、平日の仕事の疲れでぐったりしてできないということも考えられます。

残業が少ない仕事であれば、仕事が家庭の時間を侵食するおそれが低く、家庭と仕事の両立が比較的容易になるといえるでしょう。

3.意識して効率よく働くことができる

こちらは、働く側と会社側の双方に対するメリットです。残業がない、もしくはできるかぎりしないという方針の職場では、定時までの限られた時間内にその日の業務を終わらせる努力をします。そのため、残業前提でダラダラと働くことができず、生産性がアップします。時間を意識して効率よく働くことで、働く人の仕事をこなす能力も高くなることが期待できるといえるでしょう。

4.社会全体に対する経済効果がアップする

仕事が定時に終了すれば、アフター5に予定を立てる人が増えます。たとえば、仕事が終わってからデパートに向かってショッピングを楽しむ人、映画鑑賞に行くといった人もいるでしょう。また、職場の同僚や学生時代の友人などと、待ち合わせをして食事や飲みにでかける人も増えます。

平日が仕事をしてまっすぐ帰宅するだけの日で終わらず、アフター5に消費行動をする人が増えれば、日本の社会全体に対する経済効果がアップすることにつながり、結果的に景気が良くなることが期待できます。プレミアムフライデーも、これらの経済効果を期待してスタートした取り組みです。

残業が少ない仕事のデメリット

一見メリットばかりのように思える残業の少ない仕事ですが、デメリットもあります。メリットとデメリットの双方をよく理解のうえ天秤にかけて、自身が確立したいライフスタイルを実現しやすい仕事を探すとよいでしょう。

1.残業手当の減少が収入減につながる

労働基準法では、時間外の業務に対して、残業手当の支給が定められています。慢性的に残業をしている人にとっては、残業手当が含まれた給与が通常の収入であり、残業代込みの給与水準をもとにして生活をしています。そのため、残業がなくなり、残業手当が支給されなくなると、大幅な収入減につながるおそれがあります。

2.プライベートにかかる支出が増加する

残業が少ない仕事のメリットと表裏一体となっているデメリットが、プライベートにかかる支出が増加するという問題です。意識的に節制しなければ、毎月貯蓄に回す余裕がないという事態に陥ることが十分考えられます。反対に、仕事漬けの毎日を送っている人は趣味に時間とお金を割くことができず、気が付けば貯蓄額が増加しているというのはよくあることです。

3.きりのよいところで仕事が終わらない可能性がある

日中は、来客の応対や電話・メール対応、ミーティングなどで、自身の仕事の本題になかなか入れないということは多々あります。その日にこなそうと思っていた業務に取りかかれないまま、気が付けば定時を迎えてしまったという経験をもつ人も少なくはないでしょう。

翌日に持ち越しても問題のない業務であればよいですが、どうしてもその日に終わらせる必要がある業務の場合、残業のできない職場で責任をもって仕事を終えることができない人とみなされるおそれがあります。

定時に必ず帰るという場合は、きりのよいところで仕事を終えるために、業務の時間配分や効率化によって生産性を高めることが不可欠になり、自身のスキルアップと調整能力が求められます。

4.仕事にやりがいが見出せない場合がある

残業が少ない業種・職種は限られているため、働く人の裁量が少ない仕事であったり、緊急の案件が入ってきて対応を迫られることがないようなルーティンワークである場合が多いです。

そのような仕事は、決められた業務を確実にこなすことにやりがいや面白さを感じる人には向いていますが、能動的に企画・運営をしたり、変化にとんだ業務に臨機応変に対応したりすることが楽しいと感じる人の場合は、仕事に対するやりがいを見出すことが難しいともいえるかもしれません。

残業が少ない業種

それでは、一般的に残業が少ないと考えられるのはどのような業種でしょうか。次に挙げるような業種を中心に求人情報を見ていくと、残業の少ない仕事を見つけ出しやすいかもしれません。

1.営業時間が定められた施設のサービス業

スポーツ施設やヘルスケア関連施設に代表されるように、営業時間が定められた施設におけるサービス業は、時間外の労働ができない傾向があります。

2.薬局

薬局も営業時間が定められており、規定の時間内に業務を終えるのが通常です。働くためには、薬剤師資格を取得している必要があります。

3.医療機器メーカー

薬局と同じくメディカル系の業種になりますが、病院や開業医院に対するルート営業で直行・直帰の業務スタイルが多く、自身で日々の業務の時間割りを組み立てやすいことが影響していると考えられます。

もちろん、オフィスに戻って事務作業をする必要があったり、顧客に指定された時間に訪問したりするために残業が発生することは想定しておく必要があります。

残業が少ない職種

同じ会社でも、職種によって業務や勤務形態が異なり、残業の時間にも違いが出てきます。つまり、転職せずに、部署の異動によって残業を減らすことも可能であるということです。

ライフスタイルにあわせて、計画的に職種を変更していく人もいます。もちろん、部署異動の希望を叶えるためには、会社に対するこれまでの貢献の度合いが考慮され、新しい職種に対するスキルもしくはこれから学ぶ積極的な姿勢を備えていることも重要になってきます。

1.総務・経理・人事など

総務や経理、人事といった会社のアドミニストレーションを担う職種は、比較的定時までに仕事を終えられることが多いです。なお、決算期や新卒採用の時期など、繁忙期があることはあらかじめ理解しておく必要があります。

2.一般事務・受付

会社の受付業務や、事務作業で営業職などのサポートをする一般事務職は、定時帰宅が定められていることが多いといえるでしょう。依頼される業務量も、定時帰宅を前提に割り振られることが多いです。しかしながら、会議や商談に合わせてどうしても急ぎの業務があれば、残業を求められることがあります。

3.工場作業員

工場は稼働時間が定められており、時間内の生産が不可欠となっています。そのため、工場での生産に携わる職種の人も、毎日作業に従事する時間が決められており、イレギュラーな事態が起こらないかぎり、残業ができない仕組みになっているといえます。

残業が少ない仕事の探し方のコツ

「残業なし」といった記載をしている求人情報は多く見受けられますが、よく調べれば休日が少ない場合があります。求人情報を読み解くことは、知識や入念な調べができなければ難しいことが多いため、転職エージェントといったプロの手を借りたり、現役社員の声が上がっているサイトで確認したりするなど、工夫して仕事を探す必要があります。

残業の少ない仕事のメリットとデメリットを理解して探そう

残業の少ない仕事は、働く人の健康に大きく寄与し、生活の幸福度を上げます。残業の少ない仕事に従事する人が増えると、働く人のプライベートを充実させることで消費行動をアップさせ、日本の景気を前進させるなど社会全体にも大きな好影響を与えます。残業のメリットとデメリットをよく理解したうえで、ライフスタイルに合わせて仕事を選ぶ時代に突入したといえるでしょう。